不動産投資で安定収益を出すための利回りとは

年金というと公的な年金を頭に浮かべますが、老後の安定収入には生命保険の年金保険などもあり、これらを公的年金と区別して私的年金といいます。不動産投資の家賃収入を私的年金として確保すると、公的年金の不足分を補うことができて、老後のお金の不安が解消できます。
マンションに投資する場合、投資金額に対する収益の利回りで選ぶのがポイントです。

老後の私的年として不動産投資をするメリット

日本は、男女ともに世界一の長寿を誇る国ですが、だからこそ、老後はお金の心配をすることなく、豊かに暮らしたいものです。
仮に85歳まで生きるとして、年金の受給開始年齢は現在70歳からと決まっていますが、これが後ろにずらされることはあっても、前倒しになることは期待できません。しかし、会社に勤めていると、多くの人は60歳から70歳の間には定年退職を迎えます。定年退職後、公的年金の受給開始までの生活資金や、公的年金の受給が始まった後も、それだけでは不足する分を、働いている間に貯蓄しようとすると、数千万円必要というデータもあります。
金額が大きすぎて少しピンときませんが、毎月10万円を貯蓄から取り崩すとねK難120万円、10年で1200万円、20年なら2400万円という計算です。
しかし、貯蓄を取り崩す生活は、いつか底を尽きるし、何歳まで生きられるかわからないと、安心して使うことができません。
そこで、不動産投資で、マンションの家賃収入があれば、私的年金として毎月収益が上がるので、底を尽きる心配がありません。
また、マンション購入に必要な資金は、借入をして家賃収入を返済に充てれば、少ない手元資金でスタートできます。

不動産投資 マンションの物件選びの指標の収益利回りの計算

不動産投資では物件選びが大切です。
家賃収入で返済をするため、空室リスクが小さく、収益利回りが大きい物件がいい物件です。
利回りの計算には、表面利回りと実質利回りがあります。
表面とは、投資金額に対する家賃収入の年間金額を計算したもので、例えば2000万円で購入した物件に対して、毎月10万円、年間120万円の収入があれば、6%と計算します。
実質は、手取り金額を計算したもので、同じ条件でも、管理費や修繕積立金が毎月2万円かかるとしたら手取りは毎月8万円、年間96万円なので4.8%となります。
家賃収入が同じでも、管理費は物件によって様々なので、投資の対象を選ぶ場合、より正確なのは実質の計算です。ただし、実質といった場合、毎月のランニングコストだけではなく、年間4回で支払う固定資産税などの費用も含めて、より正確な計算をする場合もあり、計算方法が一つではないため、複雑になってしまうのが難点です。
不動産投資の物件選びは、投資である以上収益を上げるのが目的、大切なのはコストパフォーマンスです。しかし、実質の計算は計算方法が一つでないため、シンプルに表面の計算結果を表示することが一般的なので、実質の確認も忘れずにしておきましょう。